現在多くの企業がYouTubeに参入を試みています。しかし実際に参入するまでに様々な障害があり、遅れてしまっている企業が多数いるのが現状です。
実際に「チャンネル開設に何が必要なの？」「どんな運営をしていけばいいの？」という方もいらっしゃると思います。
これからYouTubeの運営や、動画マーケティングに力を入れていこうとお考えの担当者に向けて、本記事では、チャンネルを運営する際に必要な機材、知識などを解説していきます。
Page contents
動画制作の手順
動画を制作するにあたっていくつかの手順が必要になってきます。
- 機材準備・環境構築
- 動画の企画
- 撮影・編集
- 集客・マーケティング
機材準備・環境構築
動画を制作するには、カメラやPC、編集ソフトのインストールなど様々な準備・設定をする必要があります。
機材準備といえど、PCの選定もどのような動画をつくるのかによって値段が様々であり場合によってはいらない機能まで入っているPCを買ってしまい無駄な出費をかさんでしまうこともあります。
それは同様にカメラでもいうことが言えます。なのでまずどのような動画をとるかを決め、それに対して機材の準備を進めていくようにしましょう。
【関連記事】
動画編集にはこのPCが最適！選ぶ際に気を付けたいチェックポイント
動画制作はカメラから！これを使っておきたいおすすめカメラ11選
動画の企画
企画する際に決めることは大きく3つあります。
- ペルソナ設定
- 目的の設定
- 撮影手順
ペルソナ設定
ペルソナとはターゲットする視聴者の設定情報のことを指します。どういう人がこの動画を見るのか、どのような行動をしてもらいたいかをはっきりさせることによってどのような動画を作るべきなのかがおのずと見えてきます。
例えばペルソナを「20代、女性、旅行好き、趣味は写真、Instagramにはまっている」という情報を設定したうえで動画を制作すると考えたときに、その動画は旅行系のインスタ映えスポット多めの動画を制作することで、再生される可能性が高まります。
目的
大きく分けて目的は2つに分かれます。
- 認知の拡大
- 購買促進
上記の設定をすることでなぜ撮影するのかかが見えるようになり、そしてどのような行動に移らせるのかをはっきりさせることでさらに動画の方向性が見えてきます。
ペルソナ設定を引き継いだうえでその人にも旅行に行ってもらいたいのであれば、インスタ映えのスポットへの行き方をうまく動画に入れるなど行きたい欲を掻き立て、行くことへの障壁を下げさせることで、目的に対する動画の制作を容易にします。
撮影手順
動画を撮影するうえで大きく3つの構成に分けることができます。
- オープニング
- 本編
- オチ
大きく分けるとこの3つに分けることが可能ですが、更に細分化することができます。このなかでもっとも重要になってくるのがオープニングの部分になります。
オープニングをはっきりさせることでこの動画でどのような情報を得られるのかかがはっきりし動画を見終わった際の満足度が高まり、結果としてチャンネルのリピーターになってもらうことが可能です。
撮影・編集
ここでようやく撮影に入ることができるのですが、動画では撮影・編集にはそれぞれのポイントがあります。
撮影ポイント
- 活舌をよくする
- 表情を豊かに撮影する
- 口癖などの改善を行う
編集ポイント
- テンポよく編集する
- 重要部分に字幕を加える
- BGMの音量をしっかりと調整する
ここで説明したポイントをしっかりと行うことで動画の撮影・編集することでクオリティが上がります。その為しっかりと意識したうえで動画を制作しましょう。
集客・マーケティング
ここまでで作られた動画をYouTubeや自社のホームページに掲載するところまでやってきました。しかし初心者はここまでで終わってしまうというミスを行いがちです。ここで行わなければならないのが集客・マーケティングです。
例えば企業が新商品を作ったときに集客をするタイミングを大きく分けて4つにします。
- 発売前
- 発売直後
- 発売中
- 発売後
Youｔubeの動画でも同様に上記のタイミングで集客をすることが絶対となってきます。たとえば大手YouTuberさんたちは動画を公開する数時間前から、他のSNSプラットフォームで「19時に〇〇とコラボした動画を投稿します！」といった事前告知を行っています。
こうすることでフォロワーさんたちが今日動画が上がることをしっかり認知し、ロイヤリティの高い視聴者にとってはその時間に動画を見ることが日常化し、結果としてリピーターになってもらうことができます。
動画制作に必要なもの
動画制作を始めていく際に必要なものは大きく分けて5つあります。
- カメラ
- 三脚
- マイク
- パソコン
- 動画編集ソフト
カメラ
動画を作るうえで何があっても必要なものがこのカメラです。最悪他4つがなくても動画を撮影することができますが、カメラがなくては何も始まりません。
その為動画をとるの出ればカメラの選択を最大限の優先しましょう。またカメラには大きく分けて三種類のカメラが存在します。”アクションカメラ”、”ミラーレス一眼”、”スマートフォン”です。
それぞれにはそれぞれの特徴があるので、自分がやりたい分野に合わせたカメラ選びが最も重要になってきます。その為チャンネル運営を始めるにあたってペルソナをしっかり設定したうえでの行動が大事になってきます。
【関連記事】動画制作はカメラから！これを使っておきたいおすすめカメラ11選
三脚
三脚に関してはなくても、動画の撮影が可能です。しかし動画を撮影するうえで人がカメラを固定するのではどうあがいてもぶれが出てきてしまいます。
ぶれは撮影をする際に気を付けなくてはならない重要なものです。ぶれが激しくては視聴者が画面によってしまい離脱率が上がり、内容が良いものであっても伝わらなくなってしまいます。
マイク
スマートフォンやカメラにおいてもっとも足りない要素がマイクです。マイクは実際なくてももとの機能でついている場合が多いのですが、動画の内容によっては必ずつけなくてはなりません。
例えば会社の運営の様子やなにかを伝えるものであった場合マイクなしではどうしても伝えにくくなってしまいます。そこでストレスを与えないことが視聴者を画面に残す最低限のマナーになってきます。
またvlogのようなあまりマイクについていらないようなものであっても、そこで拾った音があることで臨場感が増すなどの効果を与えることができます。
パソコン
ライブ配信ではなく撮影によって動画をとることの大きなメリットは編集能力にあります。実際、近年のスマホでも動画編集は可能になってきましたが、どうしても動画編集能力ではPCに勝つことはできず、クオリティの高いものを制作しようとした場合PCが絶対的に必要になってきます。
また動画編集には莫大な容量のメモリを消費するので通常のPCではフリーズしてしまうことが多いので、動画編集にはそれなりのスペックが必要になってきます。
【関連記事】動画編集にはこのPCが最適！選ぶ際に気を付けたいチェックポイント
動画編集ソフト
現在動画編集するソフトやアプリが多く開発されています。
現在iPhoneにはもともとiMovieなどの機能がついているなど動画編集の需要も高まってきております。そしてPCにおいても多くのソフトが開発されており、無料のソフトでも十分に編集することができます。
しかし有料のもののほうが編集できる幅が多いため、動画を使ったビジネスを考えている場合、有料のものを使うようにしましょう。
【関連記事】【決定版】動画編集はこれ！多くの種類から厳選されたソフト８選
動画制作の際に必要な知識
動画制作をする際には機材のほかに主に3つの知識が必要になってきます。
- 撮影技法
- 編集技術
- YouTubeSEO
撮影技法
動画や写真を撮影をするのはだれにでもできるようですが、その道のプロがいるように極めるには多くの努力が必要になってきます。
例えば撮影する際に24fpsや30fpsといった知識も必要になってきます。fpsとは1秒間に何枚の写真が含まれているかを指します。24fpsだと1秒間に24枚の写真を撮っていることを指し、この数が大きければ大きいほど動画はぬるぬるという表現のような滑らかな絵になります。
【関連記事】きれいな動画を撮りたい！きれいな動画をとるための基礎知識
編集技術
上記でしましたように動画を編集するには編集するソフトが必要になってきます。
そしてそれぞれのソフトにはそれぞれの使い方があるのですが、それ以前に様々なことを意識しながら編集をしていかなければなりません。
簡単なところでは画面が変わるときには、同じ位置に人がいることを避け画面の移動に高低差を付ける必要があります。そうすることで画面に勢いがつき視聴者に飽きさせないことができます。その為にいわゆる同ポジションを避けるなどといった専門用語も出てきます。
その他にも様々なことを意識しながら動画の編集も行わなければなりません。
YouTubeSEO
ここまでで話してきた技術はあくまで動画に関する技術ですが、この知識に関しては動画以外の知識が必要になってきます。
動画をマーケティングに活用するには視聴者に見てもらうことが必要です。その為にYoutubeのアルゴリズムを理解したうえで投稿することで、おすすめ欄に出すことができ、より視聴者に閲覧してもらうことができます。
まとめ
本記事では、チャンネルを運営する際に必要な機材、知識などを解説してきました。
YouTubeのチャンネルを開始することや、動画マーケティングはこれから来る５Gの時代に向けてやらなくてはいけない施策の一つであり、これから様々な企業が参入してくる中で いち早く参入していく必要性があります。